AI・IoTを駆使した農業技術:OPTiMのスマート農業への取り組み

課題

日本の農業の現場では、労働力不足や担い手の高齢化が深刻化しています。また、良質な作物を育成するためのノウハウが暗黙知になっていることや所得の低下といった問題が農業への新規参入を妨げ、労働力不足に拍車をかけていると考えられます。これを改善するためには、農業の効率化と、暗黙知のノウハウの可視化・形式知化が求められます。

 

解決方法

OPTiMは、独自のプラットフォーム「OPTiM Cloud IoT OS」と連携し、IoTやAIの技術によって農業を支えるサービスを展開しています。「OPTiM Cloud IoT OS」は、製造・農業・水産などの業界が抱える課題に対して、カメラやセンサーのデータを蓄積・解析することで最適なソリューションを提供するプラットフォームです。

以下に、農業分野で提供されているサービスの一部を紹介します。

・ドローンやスマートフォンなどで撮影した圃場や農作物の画像と、気象のセンシングデータを用いた圃場の一括管理

・画像やセンサーデータ、マルチスペクトルカメラの映像から算出されるNDVI(植物の量や活力を表す指標)、SPAD値(葉緑素含量を示す値)を組み合わせた生育分析による、作物の好適環境条件の解明

・ドローンの空撮画像の画像分析による作物数のカウントや病害虫発生検知

どうなったか

データ分析により、効率的な農業をサポートします。圃場の管理をドローンによって遠隔で行うことができ、農作業者の負担を軽減します。また、画像の分析結果やAIの予測によって、農業の経験の浅い人でも高い品質の農作物の生育が期待できます。また、AIで検知した病害虫発生箇所にピンポイントで農薬散布することで、減農薬栽培が可能になります。病害虫検知AIは品目ごとに病害虫の発生モデルを学習しており、現在は27品目の病害虫検知の研究が行われています。

まとめ

OPTiMのスマート農業技術を紹介しました。

OPTiMはスマート農業に熱心に取り組んでおり、2017年12月には「スマート農業アライアンス」というプロジェクトを設立しました。これは、農家のみならず企業や金融機関、自治体、大学など各方面と協力してスマート農業を推進する取り組みで、開始から半年で約300団体が参画していると発表されました。今後のスマート農業のさらなる広がりに期待できそうです。

スマート農業のような取り組みは、海外でも「Smart Agriculture」、「Smart Agri」、「AgriTech」などと呼ばれ、盛んに行われています。当サイトでもその一例を紹介しているので、是非そちらも参考にしてみてください。

 

 

参考資料

(本吉 俊之)